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最初の一歩、ITパスポート

まったく経験のない人がIT系の資格を身につけようとするなら「ITパスポート試験」がよいでしょう。経済産業省から認定される国家資格ということもあり、知名度もあって汎用性も高い資格です。かつては初級システムアドミニストレータ試験というものがあり、ITパスポートはその後継として設定されました。
目的としては同じで、職業としてITに携わろうとする人が基礎的な知識を持つことを目指したものです。合格率も近年は50%前後で遷移しており、取得することが簡単な資格です。全く知識のないところからでも、2カ月ほどの勉強で取得が可能です。
エンジニアの知識としては専門的ではなく、これがあるから直接的に技術職で活用できるわけではありませんが、IT業界で必要最小限の知識を持っていることを示すことができる資格ともいえます。

最小限の基礎、基本情報技術者

ITに関わりのある仕事としての必要最小限がITパスポートとするなら、その上位となるものであり、エンジニアとしての最小限の基礎を押さえているのが「基本情報技術者試験」です。こちらも経済産業省が認定する国家資格です。かつては第二種情報処理技術者試験と呼ばれ、昔に取得したような方は「二種」という呼び方をすることもあります。
新人のエンジニアには必ず取らせる会社もありますし、必須としなくてもこの資格があることで資格手当を支給する会社も少なくありません。勉強期間としては5~6カ月とされていますが、ITパスポートを先に取得していれば重複する範囲もあり、少し短縮することも可能です。
合格率は20~30%で推移しており、これも知識さえ身につけられれば難しい資格ではありません。

インフラエンジニアに重視されるCCNA

インフラエンジニア・ネットワークエンジニアの分野では、先にあげた国家資格よりも重視されるのが、シスコ社による技術者認定試験の「Cisco Certified Network Associate」(CCNA)です。こちらも基礎的な知識を試す入門的な試験であることは違いがないのですが、よりインフラ・ネットワークの現場で利用される実用的な知識が求められます。
基本的なネットワークの知識、シスコ社製のネットワーク機器についての設定などが出題範囲となっていますが、今のネットワークの現場でシスコ製品を使っていないということはまずないのでより実用的な資格であるといえます。
より入門者向けのCCENTというものもありますが、ちゃんと基礎的な知識をもっていると業務として認められるのはCCNAからになりますのでこちらの取得をまずは目指しましょう。ただし、注意したいのはこちらの資格は更新が必要であり、3年ごとに試験を受けて更新しなければいけません。

必要な情報は常に身につけていく

資格を取得することで気持ちの面で自信やモチベーションに繋がることが期待出来ます。

{Code部}
Code部は「プログラミング初心者を応援するメディア」として、これからエンジニアとしてスキルアップしたい人に向けて有用な情報が掲載されています。

https://blog.codecamp.jp/https://blog.codecamp.jp

全く知識がないならまずはチェック

  • 事前にエンジニア適性を見極めておく

    どんな仕事にも適性、つまり「向き不向き」というものがあります。インフラエンジニアももちろん例外ではありません。事前にエンジニアとしての適性を自分でチェックしてみることをおすすめします。IT系エンジニアというと理系の仕事という印象があるようですが、そんなことはありません。現役エンジニアの中には文系出身者が多数活躍しています。性格的な部分でいえば、オールマイティタイプの人、悪くいえば「飽きっぽい人」には向いていないかもしれません。何かひとつのことを追求するタイプの人にはエンジニア気質と言えるでしょう。

  • IT業界の有効求人倍率の動向

    人手不足はIT業界全体が抱える大きな課題です。当サイトでフォーカスしているインフラエンジニアはもちろんですが、プログラマやシステムエンジニア、プロジェクトマネージャなどあらゆる職種で人手が足りていないのが現状です。アベノミクスによる景気回復の波と比例するかのようにIT業界の有効求人倍率も上がり続けています。そのため、未経験者も積極的に採用し、研修制度によってエンジニアとしてしっかり育成するという企業がますます増えてきています。

  • 異業種からIT業界への転身の動向

    インフラエンジニアのような専門知識とスキルを必要とする技術職は、キャリアアップしやすいという特徴があります。実務経験などの経験値がエンジニアの価値として評価され、業界内での転職などでも収入アップしやすいという傾向があります。一方、IT業界は様々な業種の知識やノウハウを要する業界でもあり、かつ慢性的な人材不足も抱えていますから他業界での業務経験も歓迎されるという側面を持っています。終身雇用の文化が崩壊した現代の日本社会では、転職はキャリアアップのための手段となっているのです。