職種別の収入を見極めておく

職種別の収入を見極めておく

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インフラエンジニア以外の選択肢について

いくらあなたに才能とやる気があったとしても、一般的には未経験のインフラエンジニアよりも経験者の方が優遇されます。新たなチャレンジである以上、ある程度は仕方が無いとも言えますが、それでも転職前より大幅に収入が下がってしまっては厳しいでしょう。IT業界にはインフラエンジニア以外にも様々な職種があります。
一度「他の職種で今の職場での経験や、自分の能力が活かせないか」ということを考え、さらにその平均年収を比較してみると、あらためてインフラエンジニアへの転職についてより具体的に考えられるようになるのではないでしょうか。

SEやネットワークエンジニアと比べた場合

まず、基準となるインフラエンジニアの平均年収ですが、全体を見ると300万円から600万円という人が大部分を占めています。600万円以上は10%、700万円以上は5~6%とぐっと減ってしまいますから400万円もらっていればそこそこ、平均としては450万円というところでしょう。
平均年収がこのレベルの職種というと、SE(システムエンジニア)やネットワークエンジニアが考えられます。厳密に言えば、SEはインフラエンジニアよりやや低め、ネットワークエンジニアはやや高めです。平均年収ではプラスマイナス10万円、つまり2%ほどの差ですが、年収が増えてくればこの2%は大きくなってくるでしょう。
ただし、これはあくまでも正確さを求めたデータでの話で実際にはインフラエンジニアとネットワークエンジニアをきっちりと区別しない企業も多いため、ネットワークエンジニアと同じかそれ以上の給料をもらっているインフラエンジニアも少なからず存在します。

他の職種はかなり方向性が異なる

450万円以上ということを考えると、たとえばITコンサルタントの平均年収は30代でも650万円以上、50代では850万円から900万円近くになるとされています。年収面では魅力的ですが、その仕事内容は企業(または個人事業主)の相談相手なわけですから、これはさすがに未経験では務まりそうにありません。ITに関する深い知識と問題解決能力、そしてもちろん相手とのコミュニケーション能力が求められる職種だからこその高収入と考えるべきでしょう。
一方、平均年収が450万円以下の職種を探すと、テクニカルサポートやヘルプデスクといった職種が見つかります。どちらも平均では420万円ほどです。テクニカルサポートは、その企業の扱うハードウェアやソフトウェアにトラブルや疑問が発生した時に、電話やメール、FAXなどを使って対応する仕事です。遠隔地の相手の状況を正確に把握し、解決に導くアドバイスをする能力が要求されます。
ヘルプデスクは社内でのIT関連の問題に対処する、いわば内向きのテクニカルサポートです。こちらは「すぐに現場へ行って状況を確認・対処する」ことができなければなりません。そのためSE並みの高度な作業を要求される可能性もあります。しかし、手に負えなければ本職のSEに任せることも可能なため、やはり技術よりもコミュニケーション能力の高い人材の方が喜ばれる職種と言えるでしょう。
こうして比較すると、インフラエンジニアは技術の高さを活かせ、平均年収も高めの職種だということが見えてくるのではないでしょうか。

全く知識がないならまずはチェック

  • 事前にエンジニア適性を見極めておく

    どんな仕事にも適性、つまり「向き不向き」というものがあります。インフラエンジニアももちろん例外ではありません。事前にエンジニアとしての適性を自分でチェックしてみることをおすすめします。IT系エンジニアというと理系の仕事という印象があるようですが、そんなことはありません。現役エンジニアの中には文系出身者が多数活躍しています。性格的な部分でいえば、オールマイティタイプの人、悪くいえば「飽きっぽい人」には向いていないかもしれません。何かひとつのことを追求するタイプの人にはエンジニア気質と言えるでしょう。

  • IT業界の有効求人倍率の動向

    人手不足はIT業界全体が抱える大きな課題です。当サイトでフォーカスしているインフラエンジニアはもちろんですが、プログラマやシステムエンジニア、プロジェクトマネージャなどあらゆる職種で人手が足りていないのが現状です。アベノミクスによる景気回復の波と比例するかのようにIT業界の有効求人倍率も上がり続けています。そのため、未経験者も積極的に採用し、研修制度によってエンジニアとしてしっかり育成するという企業がますます増えてきています。

  • 異業種からIT業界への転身の動向

    インフラエンジニアのような専門知識とスキルを必要とする技術職は、キャリアアップしやすいという特徴があります。実務経験などの経験値がエンジニアの価値として評価され、業界内での転職などでも収入アップしやすいという傾向があります。一方、IT業界は様々な業種の知識やノウハウを要する業界でもあり、かつ慢性的な人材不足も抱えていますから他業界での業務経験も歓迎されるという側面を持っています。終身雇用の文化が崩壊した現代の日本社会では、転職はキャリアアップのための手段となっているのです。